必要な保障から考える保険のタイプ
ホーム >必要な保障から考える保険のタイプ
定期保険、終身保険、養老保険、医療保険……。
保険を見直すポイントは、あなた（の家庭）に必要な保障を考えることです。
備えるという点で見れば、「完全に無駄」と断言できる保障はないかもしれませんが、
家計を圧迫してしまっては元も子もありません。
「必要な保障」の目安として、家族の形態で変わる「保障」と「保険のタイプ」を見てみましょう。
一般家庭の場合
家族形態
夫（30歳・会社員）
妻（30歳・専業主婦）、子（1歳）
最も重視すべき保障
死亡保障を重視しつつ妻にも医療保障を
選ぶべき保険のタイプ
逓減定期保険、変額終身保険、障害特約
ポイント（理由）
まず大黒柱の夫の収入に依存していること、その夫がまだ若くて収入が少ないこと、
幼い子どもがいて責任が重いことなどが特徴です。一番重視すべきなのは、夫の万が一に備えること。
収入が少ないので、死亡時の必要保障額にゆとりを持たせつつ、保険料は低く抑えたいところ。このような「責任は重いのに収入が少ない」ケースには、逓減定期保険が最適な選択肢になります。
ここでは葬儀費用に備えて終身保険も視野に入れました。
妻への医療保障や会社のグループ保険の有無を確認し、割安で大きな保障を受けられるかどうかも検討してみましょう。
共働きの場合
家族形態
夫（42歳・会社員）
妻（37歳・会社員）、子（4歳）
最も重視すべき保障
夫・妻ともに死亡保障、病気・ケガに備えた医療保障
選ぶべき保険のタイプ
（夫）終身保険、障害特約、入院保険
（妻）家計保障定期保険、入院保険
ポイント（理由）
ケースバイケースですが、夫に万が一があった場合、遺族厚生年金が受けられますので、「遺族厚生年金+妻の収入+退職金」で子どもが独立するまでやっていけるかどうかが1つのポイントです。
また、妻に万が一があった場合も、子どもが18歳未満であれば遺族年金が受けられます。「遺族年金+夫の収入+退職金」を目安に考えるとよいでしょう。ある程度の死亡保障や医療保障を考慮しつつ、老後の蓄えを重視するのが基本線になり、子どもが独立するまでの期間死亡保障を手厚くするのがポイントです。
なお、夫婦どちらかが死亡した場合に保険金が支払われるタイプの保険は要検討になります。
自営業の場合
家族形態
夫（40歳・会社員）
妻（37歳・専業主婦）、子（5歳）
最も重視すべき保障
医療保障の充実が最重要
選ぶべき保険のタイプ
病気・ケガ入院保険、共済、定期保険（障害特約）
ポイント（理由）
自営業とサラリーマンとでは検討するべき保障が異なります。
大きなところでは遺族年金の違いです。国民年金と厚生年金とでは、受け取ることのできる「遺族基礎年金」はほぼ同額ですが、「遺族厚生年金」が上乗せされるサラリーマンのほうが受け取れる額は年々大きくなります。
つまり、自営業のほうが、万が一のリスクが大きいため、サラリーマンより保障額を多めに設定する必要があります。
遺族年金は子どもが18歳までしか支給されないため、その後のリスクも検討すべきです。
定期保険で保障を大きくし、子どもが18歳を超えた時点で再設定できるようにしておくとよいでしょう。
医療保障もやや厚めに設定したいところですが、子どもが大きくなる60歳までに保険料を払い終え、その後も終身保障が続くものをお薦めします。また、60歳までの医療保障を充実させるために共済も要検討です。
独身の場合
家族形態
独身（27歳）
両親と同居
最も重視すべき保障
いくらかの死亡保障と入院時の備えに終身の医療保障
選ぶべき保険のタイプ
終身の医療保険
ポイント（理由）
家族がいないので必然的に「自分自身を守るための保険」という考え方になります。
まずは結婚や子どもの誕生など生活設計の変化が生じるまでは最低限の入院保障を確保しましょう。また両親の加入している保険の内容を確認して、引き継げる可能性があるかどうかも要チェックです。
万が一のために必要な死亡保障額の計算方法
家族の形態によって優先すべき保障が異なりますが、いわゆる「死亡のための保障」が大きな軸になります。万が一の時に遺族が経済的に困らないためにどうすればいいのか、生活費はどうか、教育費はどうか、住宅ローンは大丈夫か、死後の整理のための費用はどうか、などなど。シンプルに考えると以下のような計算式が成り立ちます。
遺族の将来的な収入、預貯金の計画などは意外とあやふやなものですので、保険を見直す前にしっかり確認しておきましょう。また、上記計算式だけをみると死後の収支ばかりに目が行きがちですが、必要な死亡保障額を算出するには現在の収支をチェックして、万が一が起こった時点以降に激減する収支を予測することが大切です。
